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害虫駆除業者もピン終わりだと感じたことについて

私の家は建築30年の長い間、最近の屋根裏部屋にネズミが定着したようです。ジュウィイ夜中に屋根を走り回る音が聞こえて寝れません。そこで害虫駆除業者にマウスの救済を要請したが、なかなか捕獲できないので、他の害虫駆除業者に依頼することにしました。後で要求された業者は、すぐにネズミを捕獲してくれました。害虫駆除業者もピン終わりだと感じました。
の古い民家なので、マウスなどこのように動物が多発するため、最近の害虫駆除の業者さんにお願いしたところ、1匹も捕まえることなく決まって業者さんが来ていない時に限ってネズミが出てきます。始末。どうなったのかと友人に相談するのが風水で良いと言うので、試してみると不思議なことにネズミが出てこなくなった。害虫駆除業者に高いお金を払って損した。
　原油価格がじわじわ上昇している。中国など新興国を牽引（けんいん）役とした世界経済の回復への期待と、米国などの金融緩和策で生まれた余剰資金の先物市場への流入が要因だ。ニューヨーク市場では、昨年秋までは１バレル＝７０ドル弱から８０ドル台で推移していたが、年末年始に一時９０ドルを超える場面もあり、日本でもガソリン価格の上昇が続く。足元ではエジプトの反体制デモの激化で米先物市場が急反発するなど上昇圧力が高まっている。今年は再び原油１００ドル時代を迎えるとの見方も出てきた。（粂博之）

　◆世界経済に回復期待

　石油連盟の天坊昭彦会長（出光興産会長）は「出光社内では、この冬の間に（原油価格が）１００ドル超えもあり得るとの分析がある」と話す。寒波に見舞われた欧州で暖房用の燃料需要が急増しており、この先に在庫不足などが起これば、という条件付きだ。

　天坊氏自身は「１００ドル超えはないと思うが、希望的な観測だ。そんなひどいことにはなってほしくない」とも話す。

　原油上昇基調を受けて、レギュラーガソリンの店頭価格（石油情報センター調べの全国平均）は、今月２４日まで８週連続で値上がりし１リットル＝１３７．８円と、昨年１１月２２日時点よりも５．５円上がった。灯油も９週連続の上昇で１８リットル＝１５２３円。上昇が続けば、価格競争で疲弊するガソリンスタンドの経営には痛手となる。

　原油価格上昇の底流にあるのは、世界経済の回復期待とカネ余りだ。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、１月の市場月報で２０１０年の世界需要推計を日量８７７０万バレルと、前回予想から２７万バレル引き上げた。北半球での寒波のほか、「中国をはじめとするアジア地域の堅調な経済成長と、先進国での予想以上に強い石油需要」の影響としている。１１年の需要は、前年比同１４０万バレル増の同８９１０万バレルと見込む。

　一方、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は、０９年３月に続き昨年１１月には１１年６月までに市場に資金供給をする量的緩和第２弾（ＱＥ２）を発表。米政府と金融当局は景気回復への強い姿勢を示しており、市場では「ＱＥ３、ＱＥ４の可能性もある」との見方がある。米国の景気回復と原油先物市場への投機資金流入は、さらに相場を押し上げる。

　日本エネルギー経済研究所の小山堅理事は、一時的に９０ドル台後半からさらに上昇する可能性を認めながらも、「過度の高価格に対する市場関係者の警戒感が存在する」ため、年間では８５ドル前後で推移するとみている。

　産油国にとって原油は高ければ高いほどよい、というものではない。原油高が景気を冷やせば需要が落ち、原油価格も下がる。価格が不安定だと設備投資計画も立てにくくなる。これまで増産・減産によって市場に影響を与えてきた。

　◆エジプト“火に油”

　エネ研によると、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）には日量６００万バレルを上回る余剰生産能力がある。０８年夏に原油相場が１４７ドルの史上最高値をつけた後、リーマン・ショックを経て０９年春先にかけて４０ドルを切るまで下降するのに合わせて減産をしてきた結果だ。その規模は０１年の米中枢同時テロ直後に迫る。

　ただ、ＯＰＥＣ諸国は、現在の高値は需給と関係のない「金融相場」との見方で、「増産には後ろ向き」（市場関係者）。１００〜１１０ドルでも容認するとの声も上がっているという。

　そんな中、サウジアラビアのヌアイミ石油鉱物資源相は２４日、「原油価格は昨年と同水準にとどまるだろう」と述べ、増産の可能性を示唆した。しかし、生産量を話し合う次のＯＰＥＣ総会は６月。市場は臨時総会の開催を含め産油国関係者の言動を見守っている。

　ここにきて不安要因となっているのがエジプトのスト拡大に伴う中東情勢の緊迫化だ。実際、エジプトの内閣総辞職など政情不安を反映し、２８日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物市場は、指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）が前日比３．７０ドル高の１バレル＝８９．３４ドルに上昇した。市場ではエジプトやチュニジアの政情不安が「大産油国のサウジアラビアやリビアなどにも飛び火するのではないか」との見方もあり、警戒感が高まっている。

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　■二番底懸念　下落シナリオも

　原油の高値警戒感が高まる中で、下落するシナリオも考えられる。世界経済の二番底懸念が高まれば投機資金が原油先物市場から流出する可能性は高い。

　米国の失業率など景気指標が市場の想定外に弱い数字となれば、景気刺激策が効いていない、石油需要は落ち込む、との連想が働く。さらに、中国やインド、ブラジルなど新興国もインフレを抑制するために金融引き締めに舵（かじ）を切っており、景気減速の可能性は高まる。

　こうした環境下では、「新興国経済の成長で覆い隠されてきた欧州の財政危機への不安が相対的に大きくなる」（石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之上席エコノミスト）。

　供給面でも２０１１年は、戦後復興を急ぐイラクの生産が拡大し価格の下押し要因となる。英ＢＰと中国石油天然ガス（ＣＮＰＣ）が開発を手がける大型のルメイラ油田などの開発進展で日量３０万〜５０万バレル増え、イラク全体の生産量は同２８０万〜３００万バレルになるとみられている。イラクの生産量増加は、日量４００万バレルの生産量がありながら地政学的リスクを抱えるイランの影響力を相対的に弱めることになる。

　日本エネルギー経済研究所では、こうした要因が重なれば原油価格は７５ドル前後になると予測する。ただ下落する場合、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が減産に動くと考えられ、一定の歯止めはかかりそうだ。

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