ガーデンシンクって・・・

害虫駆除カメムシとの戦い

害虫駆除で、辛いのがカメムシです。ちょっとした隙間にも侵入してきます。家に侵入しないので、回避剤を散布して近づけないようにしているが、窓やドアを散布しても薬剤の届かない場所を見つけることです。やはり家まるごと害虫剤、毎年噴霧する必要があるようです。カメムシとの戦いは永遠に続くでしょう。
の古い民家なので、マウスなどこのように動物が多発するため、最近の害虫駆除の業者さんにお願いしたところ、1匹も捕まえることなく決まって業者さんが来ていない時に限ってネズミが出てきます。始末。どうなったのかと友人に相談するのが風水で良いと言うので、試してみると不思議なことにネズミが出てこなくなった。害虫駆除業者に高いお金を払って損した。
　タカショー（本社、和歌山県海南市）は２月１日、ガーデン・エクステリア資材の総合カタログ「プロエクス２０１１〜２０１２上期」を発刊する。コンセプトは「次代につなぐ庭づくり」。屋上やベランダ、テラスなどを演出する商品を集めた。日よけとなる庇（ひさし）や床材、フェンス、ライトなど約２万５０００アイテムを掲載する。全９４０ページ。

　経済産業省は２４日、ポンプや送風機などに使われる産業用モーターを対象とした省エネルギー規制の導入について検討を始めることを決めた。政府が掲げる温室効果ガス削減目標の達成を後押しすることが狙いで、モーターの規制で先行する欧米に追随する。

　規制の対象となるのは「三相誘導モーター」と呼ばれる交流電源で動く産業用モーター。今後、総合資源エネルギー調査会の省エネルギー基準部会に小委員会を設立して、モーターの機種ごとの効率化目標や達成期限などについて議論する。

　三相誘導モーターは国内で毎年１０００万台弱出荷されており、産業用電力消費量の約７５％を占めているという。経産省は早ければ２０１２年度にも規制を開始し、国内で排出されている温室効果ガスの０．４％分を削減することを目指す。２０年までに温室効果ガスの排出量を１９９０年比で２５％削減するという政府目標の達成に近づくことが狙いだ。

　産業用モーターをめぐっては、世界的に規制強化の動きが進んでいる。米国は昨年末に国際的にも厳しい省エネ基準を採用し、欧州も２０１５年から規制強化を行う。このためモーターを欧米に輸出している日本企業もすでに規制強化への対応を迫られている状態にある。

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　温室効果ガスの代表的存在として厄介者扱いされている二酸化炭素（ＣＯ２）。省エネなどの努力もむなしく、新興国の経済発展もあって排出量は一向に減らず、削減だけでは追いつかないとの指摘も聞かれる。そんな中、にわかに注目され始めているのがＣＯ２からエネルギーや素材を生み出す「資源化」の技術。なかでも工場の排ガスなどからメタノールを製造する三井化学の技術は、早期の実用化が期待される資源化技術の一つだ。

　◆特殊な金属触媒活用

　メタノールは樹脂をはじめ、医薬品や燃料電池、繊維などの原料として幅広く使われ、世界生産量は年間４０００万トンに達する。その約９割は天然ガスを改質して得た一酸化炭素（ＣＯ）と水素から作られている。

　これに対し、三井化学の技術は高温・高圧下でＣＯ２と水素を反応させる。ＣＯ２は他の物質と反応しにくく、工業利用が難しい。そこで特殊な金属触媒に反応を仲立ちさせる。仮に２０万トンのＣＯ２と３万トンの水素があれば、８万トンの水と１５万トンのメタノールが得られる計算だ。

　同社は１９９０年から９９年にかけて地球環境産業技術研究機構の研究プロジェクトに参画。その過程で触媒を開発し、プロジェクトの終了後も粘り強く技術開発を続けてきた。昨年２月には試験生産設備を大阪工場（大阪府高石市）に完成させるところまでこぎつけた。試験設備とはいえ、ＣＯ２からメタノールを得られる設備は世界初。主に技術を外販するビジネスモデルを描き、電力会社などへの売り込みも始めた。

　「数年後には本格的に実用化したい」。生産・技術本部の高木岳彦・生産技術企画部企画管理グループリーダーはそう意気込む。

　ただ、現時点では課題も多い。「製造過程でエネルギーを使うため実際は計算通りの量が得られるわけではなく、効率をさらに上げる必要がある」（高木グループリーダー）。

　大量の水素を安価に、安定して調達する方法の確立も難所だ。ただでさえ、天然ガスを使う場合に比べ１．５倍の量が必要。水を水素と酸素に分解する方法が最も現実的だが、エネルギー節約のため原子力の熱や光触媒を使って分解する技術を導入する必要がある。

　◆課題は生産コスト

　生産コストは２〜３倍。天然ガスから置き換えるにはさらなる低減努力が必要だ。

　だが高木グループリーダーは、「（技術の進歩に加えて）化石資源の価格上昇が続けばコスト差は縮まる。技術のニーズも高まっていく」と強調する。

　温暖化防止につながるだけでなく、日本の化学メーカーにとって原料活用のメリットは大きい。中東では現地メーカーが原油採掘の際に得られる副生ガスを原料に、安価な製品を作れる大型設備を次々と立ち上げており、日本メーカーは競争力を低下させつつある。価格変動に振り回されないためにも化石資源に依存しすぎないことが必要だ。それは「持たざる国」日本の競争力確保にも通じる。

　今月に入り昨年のノーベル化学賞を受賞した根岸英一・米パデュー大特別教授が、金属触媒を使ってＣＯ２から有用な物質を得る「人工光合成」の実現を目指す研究プロジェクトを提案。１８日には文部科学省を訪れ、国に支援を求めた。強力な旗振り役を得たことで資源化に対する社会的理解は深まっていくと予想される。「必要は発明の母」という格言に従うなら、三井化学の技術は意外と早く花開くかもしれない。（井田通人）

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