ガーデンシンクって・・・

HIDは、どれかに

HIDとは何か、不慣れな言葉だったので確認してみました。 HIDはHigh Intensity Discharged lampの選択機能です。何かというと、これまでのハロゲンよりも明るい光、と呼ばれます。自動車の電圧を約2万Vまで昇圧して高圧放電による発光で点灯する蛍光灯と同様のシステムのライトと呼ばれます。
まず、LEDの店頭で手に入ったのは、リビングルームの天井の角にある電球がつかなくなってきたため、交換するなら、今ではLEDではないかと思う四ロに行ったときだった。高いんだというのが第一印象だったし、二者しかまだ頃だったが、検討した結果、まず、二つほど買ってみることにした。青いきれいな光の照明が心残りの他のヅド詐欺で、今はリビングの間接照明は、LED照明で統一されて、なんだか気分がいい。
　滋賀県草津市はこのほど開かれた市地域公共交通会議で、来年３月末で補助金が終了するコミュニティーバス「まめバス」について、「現状では継続は困難」として、来年４月から現在の９路線を６路線に統合する方針を提案した。１２月に開く次回の会議で決定する。
　市によると、運行経費に対して、運賃収入の割合を示す収支率は、昨年９月の有料化以降、今年８月末までの１年間で、まめバス全体で１６・１％。平均乗車人数は月当たり８８７８人。現状のままでは８割以上の公費負担になることから、継続は困難と分析。このため来年４月から、市北部を走る笠縫東、常盤、渋川循環の３路線と、市南部の志津医大、ロクハ公園の２路線をそれぞれ統合、９台で運行しているバスを６台に減らし、経費削減を図る。また、１年間運行し、それでも収支率が改善しない路線は廃止を検討するとしている。
　まめバス９路線のうち、最も収支率の高いのは山田線で３９・６％。最も低い志津医大線は２・７％で、全便数の８割が乗客が一人もいないまま走っているという。市は、将来的には収支率５０％に引き上げたいとし、「啓発やＰＲを通じて乗車人数を増やしていきたい」としている。

湖国の伝統産業「彦根仏壇」で、仏壇の枠にとらわれない新製品の開発が相次いでいる。宗教・宗派を超えた「祈り」をテーマとした祭壇やオブジェにとどまらず、漆塗（うるしぬ）りなど仏壇技術によるカフェ用品など、従来は関連がなかった新分野を切り開こうとしている。取り組む有志は彦根仏壇にとって、武具製造から業種を切り替えた江戸期以来の一大転換期ととらえ、出展発表や共同研究を通じて試行錯誤を繰り返している。
■カフェ用品、インテリアなど
■産学連携で活性化も
　仏壇店や職人の若手が発足させた有志グループ「?＋（ななぷらす）」。新作を初披露したのは、９月に大阪市で開かれた住宅インテリアの見本市だった。製品のテーマは「仏壇にも、神殿にもなるインテリア」。神仏に見える彫り物を施した置物「ＫＯＫＯＲＯ（こころ）」、かばんのようなデザインで写真や位牌（いはい）を持ち運べる「ＨＯＵＳＥ（ハウス）」など、仏壇の製造技術を活用した６種１２点を並べた。
　住宅やインテリア関係者ら約２００人が答えた来場者アンケートでは「現代の生活に合う仏壇の新しい役割に共感する」と回答者の約８割が答えるなど、新ブランドの評価は予想以上に良かった。
　全国の仏壇産地で仏壇の枠を超えた製品開発の動きは少ないが、吉田彰浩代表は「成功事例の先駆けとなり、新分野を切り開きたい」と意気込む。
　仏壇店「井上」（彦根市）が開発したカフェ用品「シャント」は、９〜１２月に米ユナイテッド航空の機内販売カタログに掲載されている。日本と海外間の路線で「ニッポンのスゴ技」として紹介される。国内では１０、１１月に東京の百貨店が催す企画展に出展する。
　職人側の動きもある。仏壇の屋根をつくる宮殿師（くうでんし）の田中正司さん（彦根市）は、県産の間伐材を活用した「海賊宝箱」など独自製品をインターネットで売り出している。
　ただ、商品化できた一方、量産化への課題は数多い。
　シャントは年間売上高で５年後には５千万円を目指すが、今は１００万円未満。ネックは品質と価格のバランスだ。品質のために職人技術のみでつくると価格が跳ね上がり、安価にすれば品質や独自性を裏打ちする職人技術が使えなくなるというジレンマを抱える。
　職人の高齢化や後継者不足も顕著だ。「大量な注文があっても、現状では対応できない」（井上昌一社長）と作り手育成の課題もある。
　一部有志の取り組みが先行する中、滋賀大産業共同研究センター（彦根市）は昨年に計１０回の「仏壇塾」を開き、産学連携による新製品開発も目指した活性化も始まった。担当の山田卓特任教授は「商品作りや商慣行など固定概念を超え、時代に合わせた形で産業化できるか。彦根仏壇には独自技術もあり、試行錯誤と成功例を積み重ねることで展望が開ける」と話している。

　日本新聞協会主催の第６４回新聞大会が１８日午後、京都市東山区のホテルで開かれる。全国の新聞、通信、放送各社の代表ら５００人余りが出席し、新聞の在り方や未来を考える。東日本大震災や福島第１原発事故を受け、特別決議を採択する。
　大会の京都開催は１７年ぶり３度目。式典では、特別決議のほか、大会決議を採択し、２０１１年度の新聞協会賞と新聞文化賞を贈呈する。
　記念講演では、「未曽有の事態に新聞に期待するもの」と題して、劇作家で評論家の山崎正和氏と似鳥昭雄ニトリホールディングス社長がそれぞれ話す。
　研究座談会として「新聞界が直面する諸課題」をテーマに、全国紙、ブロック紙の社長ら５人がパネル討論する。